自立循環型住宅

自立循環型住宅とは、

 

(1) 気候や敷地特性など立地条件と住まい方に応じて極力自然エネルギーを活用した上で
(2) 建物と設備機器の選択に注意を払うことによって居住性や利便性の水準を向上させつつ
(3) 居住時のエネルギー消費量(CO2排出量)を2000年頃の標準的な住宅と比較して50%にまで削減可能で
(4) 2010年までに十分実用化できる住宅

 

をいいます。

 

自立循環型住宅の設計には、効果が実証された13の省エネルギー要素技術が有効です

自立循環型住宅の設計に有効な技術(要素技術)の設計・適用方法は設定の前提条件によって変わります。今回、比較的温暖な地域(省エネルギー基準のⅣ地域)における木造一戸建て住宅を条件として、実証実験や計算シミュレーションにより、下表に掲げる13種類の要素技術の効果が確認されました。各要素技術を用いて削減できるエネルギー用途は表の通りです。また、要素技術は次の3つに分類されます。

 

03
13要素技術の手法と省エネルギー効果
(画像をクリックすると拡大します)

 

A 自然エネルギー活用技術

自然風や太陽熱、太陽光などの自然エネルギーを化石エネルギーに代えて活用する技術

 

B 建物外皮の熱遮断技術

断熱、日射遮蔽といった建物外皮の建築的措置により、熱の出入りを抑制し、室内環境を適正に保つ技術

 

C 省エネルギー設備技術

エネルギー効率の高い機器やシステムを選択し、投入エネルギーを低減し、かつ快適性を向上させる技術

 

 

 

各要素技術を用いて削減できるエネルギー用途

 

削減対象の

エネルギー用途

 

省エネルギー要素技術 
A
自然エネルギー
活用技術
B
建物外皮の
熱遮断技術
C
省エネルギー
設備技術
暖房 04 日射熱の利用 06 断熱外皮計画 08 暖冷房設備計画(暖房)
冷房 01 自然風の利用 07 日射遮蔽手法 08 暖冷房設備計画(冷房)
換気 09 換気設備計画
給湯 05 太陽熱給湯 10 給湯設備計画
照明 02 昼光利用 11 照明設備計画
家電 12 高効率家電機器の導入
調理
電力 03 太陽光発電
13 水と生ゴミの処理と
効率的利用

 

 

立地条件や住まい方などの条件に適した要素技術を選択して適用することが大切です。

要素技術の採用の可能性や効果の程度は、建物の立地条件や住まい方などによって変わります。すなわち、地域の気候性、敷地の形状や隣接建物との位置関係、住まい手の自然志向の強さや暑さ寒さに対する許容度などの与条件によって異なります。

設計者は与条件を十分に把握し、それに適した要素技術を選択して適用することが大切です。例えば、敷地条件の違いにより、次のような適用方法が考えられます。

 

 

ケース1 都市近郊のゆとりのある敷地の例

01

 

自然風や日射熱など自然エネルギーを積極的に取り入れ、熱遮断対策を講じた上で、省エネ設備技術を適時適所で利用して室内環境の調整をはかります。

 

ケース2 都市内の密集度の高い敷地の例

02

 

熱遮断対策を十分に施した上で、省エネ設備技術を優先して活用し室内環境を調整します。建築的な工夫より、自然エネルギーを可能な範囲で利用します。

 

 

 

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